「ブログ」記事

こんにちは。

神奈川県横浜市の太陽光発電・蓄電池設置業者、スリーボーダーです！！

いつもブログをお読みいただき、ありがとうございます。

最近、「太陽光発電と一緒に蓄電池を導入した方がいいのか？」「デメリットはないのか？」というご相談を多くいただきます。

確かに蓄電池には「電気代の削減」や「停電対策」など多くのメリットがありますが、その一方で知っておくべきデメリットも存在します。

この記事では、蓄電池のデメリットを分かりやすく解説しつつ、それでも導入する価値があるのかを具体的な事例や数字を交えてご紹介します。

この記事を読むと、蓄電池の弱点や注意点を理解したうえで、導入するべきかどうかを判断できるようになります。

横浜市や神奈川県で太陽光発電や蓄電池の設置を検討されている方は、ぜひ最後までお読みください！

■蓄電池のデメリット① 初期費用が高い

蓄電池導入の大きなハードルは初期費用です。

例えば、一般家庭向けの蓄電池（容量9.8kWh）を設置する場合、工事費込みで約120万円〜200万円が相場です。

蓄電池はまだ発展途上の機器であり、家電のように量産効果で価格が大幅に下がっているわけではありません。

実際に横浜市のお客様からも「導入費用が思ったより高くて驚いた」という声を多くいただきます。

長期的な電気代削減効果や停電時の安心感を考慮すると投資価値はありますが、短期的な費用回収を期待するとギャップを感じやすいのが現実です。

■蓄電池のデメリット② 設置スペースが必要

蓄電池は屋外や屋内に設置する必要があります。

容量によっては冷蔵庫と同じくらいの大きさになるため、十分な設置スペースを確保しなければなりません。

横浜市内の住宅は敷地面積が限られている場合が多く、「庭や駐車場に置くとスペースが狭くなる」といった悩みもあります。

また、重量が100kgを超えるため、基礎工事が必要になるケースもあります。

実際に横浜市戸塚区のお客様の事例では、狭小住宅で庭に余裕がなかったため、屋内設置タイプを選びましたが、収納スペースの一部を犠牲にする必要がありました。

設置環境によって選択肢が限られるのもデメリットのひとつです。

■蓄電池のデメリット③ 寿命と交換コスト

蓄電池には寿命があり、一般的には10〜15年程度で交換が必要です。

リチウムイオン電池のサイクル回数（充放電回数）が限界に達すると、蓄電容量が徐々に低下します。

例えば、10kWhの蓄電池でも10年後には7〜8kWhしか使えない、といったケースも珍しくありません。

交換時の費用は再び100万円以上かかることが多く、長期的に見るとコスト負担は小さくありません。

実際に、以前に設置したお客様から「電気代は安くなったが、寿命を考えると次の交換が気になる」といった声も寄せられています。

長期利用を前提にするなら、保証年数やメーカーのサポート体制も必ず確認しておきましょう。

■蓄電池のデメリット④ 売電収入が減る

蓄電池を導入すると、自家消費率が高まる一方で、電力会社へ売電する量は減ります。

卒FIT後は売電単価が8円/kWh程度と安いため「売るより使う方が得」ではありますが、売電収入を楽しみにしていた方にとってはデメリットに感じることもあります。

例えば、5kWの太陽光発電システムで年間発電量が5,500kWhの場合、蓄電池なしでは3,000kWhを売電し、年間24,000円程度の収入が得られます。

しかし、蓄電池を導入して自家消費率を70％に高めると、売電量は1,500kWh程度に減り、売電収入は12,000円程度に落ちます。

「収入」という形ではなく「節約」という形で効果を得る仕組みである点を理解しておく必要があります。

■蓄電池のデメリット⑤ 電気料金の動向に左右される

蓄電池の経済効果は「電気料金の高騰」と大きく関わっています。

電気料金が上がれば「自家消費メリット」が増しますが、仮に電気料金が安定すれば、期待していたほどの節約効果は出ません。

横浜市のお客様でも「導入当初は電気代の高騰で効果を実感できたが、その後の料金変動で思ったより差が出なかった」という事例がありました。

特にオール電化住宅では、深夜電力料金が安いプランを利用している場合、蓄電池の充放電と相性が悪くなることもあります。

デメリットを理解した上での蓄電池の価値

ここまで蓄電池のデメリットを紹介しましたが、それでも導入する価値があるのは「災害対策」と「長期的な電気代削減」という大きなメリットがあるからです。

実際に2022年の台風の際、横浜市内で停電が数時間続いた地域では、蓄電池を導入していた家庭が「冷蔵庫や照明が普段通り使えた」と非常に助かったという声をいただきました。

また、電気料金が上昇傾向にある現在では、長期的に見れば投資額を回収できる可能性が高まっています。

■蓄電池のデメリット⑥ 補助金を前提にした計画が必要

蓄電池は高額な設備投資となるため、補助金を活用することで初期費用の負担を大きく軽減できます。

しかし、補助金には「予算枠が限られている」「申請期限がある」「対象機種が決まっている」といった制約があり、条件を満たさないと受け取れないというデメリットもあります。

例えば、横浜市の場合は「横浜市地球温暖化対策推進事業補助金」で蓄電池設置が支援対象になる年度もありましたが、毎年内容が変わるため注意が必要です。

国の補助金としては「環境省の補助事業」や「経済産業省の再エネ関連補助金」がありますが、採択倍率が高く、必ず受給できるわけではありません。

実際に当社のお客様でも、「補助金をあてにして蓄電池を検討していたが、申請が間に合わず自己負担になった」というケースがありました。

補助金がある時期に導入できれば経済効果は大きいですが、制度に依存しすぎると計画が狂う可能性もあります。

そのため、蓄電池導入を検討する際は「補助金がなくても回収できるか」を一度シミュレーションし、補助金はあくまでプラスアルファとして考えるのが賢明です。

まとめ

蓄電池には、以下のようなデメリットがあります。

初期費用が高い

設置スペースが必要

寿命と交換コストがかかる

売電収入が減る

電気料金の動向に左右される

補助金を前提にすると計画が不安定になる

ただし、これらのデメリットを理解したうえで導入すれば、停電対策や長期的な電気代削減、再生可能エネルギーの有効活用といった大きなメリットを得られます。

特に横浜市や神奈川県では電気料金が高騰している背景もあり、今後ますます蓄電池の需要は高まると考えられます。

神奈川県横浜市の太陽光発電・蓄電池設置・導入をご検討されている方は、是非この記事を参考にしてください！

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