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こんにちは。

神奈川県横浜市の太陽光発電・蓄電池設置業者、スリーボーダーです！！

いつもブログをお読みいただき、ありがとうございます。

最近、「二世帯住宅に太陽光を設置したいけれど、費用やメリット、手続きがよく分からない」というご相談を多くいただきます。

二世帯住宅は世帯数が多く、電気使用量も一般的な一戸建てに比べて多くなります。そのため、太陽光発電や蓄電池の導入によって得られるメリットも大きく、設置を検討するご家庭が増えています。

この記事では、

・二世帯住宅に太陽光発電を設置するメリット

・費用や設置時の注意点

・パワーコンディショナー（パワコン）の選び方

・横浜市で利用できる助成制度や申請区分

といった内容を、実際の施工事例を交えながら詳しく解説します。

横浜市や神奈川県内で二世帯住宅への太陽光・蓄電池設置を検討している方に、役立つ情報をぎゅっと詰め込みました。

太陽光発電導入を検討中の方は、ぜひ最後まで読んでみてください！

二世帯住宅に太陽光発電を設置するメリット

二世帯住宅に太陽光発電を導入すると、一般的な住宅に比べてメリットが大きくなります。特に横浜市のような日射量の多い地域では、発電効率も高く、電気代の削減や売電収入による経済効果が期待できます。

電気代の削減効果が大きい

二世帯住宅は、生活空間が上下階や左右に分かれているケースが多く、2つの世帯が同じ建物内で暮らします。例えば、1階に親世帯、2階に子世帯が住んでいるケースでは、それぞれがエアコン・冷蔵庫・給湯器などを持っており、電気使用量は単世帯住宅の約1.5〜2倍になることが一般的です。

太陽光発電を設置すれば、日中に発電した電力を各世帯で自家消費できるため、電力会社からの買電量を大幅に減らせます。

例えば、横浜市内のある6人家族の二世帯住宅では、9.5kWの太陽光を設置したところ、毎月の電気代が平均して3万円以上削減されました。年間で計算すると36万円以上の削減効果となり、設置費用の回収も早まりました。

売電収入が増え、家計の負担を軽減できる

太陽光発電で余った電気は、電力会社に売電できます。二世帯住宅は発電量も消費量も多いため、余剰電力が発生しやすく、売電による収入も期待できる点が大きな特徴です。

特に横浜市は屋根面積が比較的広い住宅も多く、10kW近い大容量のシステムを設置できるケースがあります。10kW以上になると「全量売電」という選択肢もあり、設計次第で自家消費と売電をバランスよく活用できます。

実際に、横浜市港南区の二世帯住宅では、10.2kWの太陽光システムを導入し、年間で約18万円の売電収入を得ています。電気代削減と売電収入を組み合わせることで、年間50万円近い経済メリットになっており、家計の支えとして大きな役割を果たしています。

心災害時の非常用電源としても安心

二世帯住宅では、高齢の親世帯と子世帯が同居しているケースも多く、災害時の備えは重要です。太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、停電時にも冷蔵庫・照明・携帯電話の充電など、最低限の電力を確保できます。

特に近年は、台風や地震による停電が長期化するケースもあり、家庭内の安心・安全を守るために太陽光＋蓄電池を導入するご家庭が増えています。実際に横浜市でも、2022年の台風で一時的に停電した際、蓄電池を備えていた二世帯住宅では、通常どおりの生活を送ることができました。

横浜市で二世帯住宅に太陽光を導入する際の注意点

二世帯住宅に太陽光発電を設置する際は、一般住宅とは異なるポイントに注意する必要があります。特に横浜市の場合は、屋根の形状や系統連系の契約方式によって、設計や申請の内容が変わることがあります。

契約を1つにまとめるか、2つに分けるかを決める

二世帯住宅では、電気の契約を「一契約（単一契約）」にするか、「二契約（別契約）」にするかで、太陽光システムの設計方法が大きく変わります。

・一契約（単一契約）の場合

→ 建物全体で1つの電力契約とし、発電した電気を両世帯で共有します。発電量・売電量が多い大容量システムを設置しやすいというメリットがあります。

・二契約（別契約）の場合

→ 親世帯と子世帯がそれぞれ別の電力契約を結びます。それぞれの屋根に別々の太陽光システムを設置するか、1つのシステムを共用して分配するかを選びます。

分電盤やパワーコンディショナーの構成が複雑になることがあるため、専門業者との綿密な打ち合わせが必要です。

横浜市内でも、上下分離型の二世帯住宅（1階が親世帯・2階が子世帯）では、一契約方式を採用するケースが多く見られます。一方で、玄関から完全に分かれた左右分離型の住宅では、二契約方式を選ぶ家庭も少なくありません。

屋根の形状と方角を確認する

二世帯住宅は延床面積が広いため、屋根も大きく複雑な形状をしている場合があります。

例えば、親世帯と子世帯で生活空間を分けた結果、屋根がL字型や切妻と寄棟の組み合わせになるケースがあります。こうした形状では、太陽光パネルの配置やパワーコンディショナーの系統分けに工夫が必要です。

横浜市は南向きの屋根を確保しやすい住宅も多いですが、建築年によっては北面の屋根しか設置できない場合もあります。その場合は、高効率パネルを採用して発電量を確保するなど、設計段階で対策をとることが重要です。

分電盤・パワーコンディショナーの設置位置に注意

二世帯住宅の場合、分電盤が1階と2階に分かれているケースが多くあります。太陽光発電を設置する際は、どの分電盤に接続するか、どこにパワーコンディショナー（パワコン）を設置するかを事前に決める必要があります。

例えば、横浜市旭区のある二世帯住宅では、2階の屋根全面に太陽光を設置しましたが、分電盤が1階にしかなかったため、配線経路の確保に追加工事が必要になりました。結果的に数十メートルの配線を引く工事になり、費用も予定より20万円ほど増えました。

このように、配線経路や設置位置の確認を早い段階で行うことが、トラブルを防ぐポイントです。

二世帯住宅におすすめの蓄電池と活用方法

太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、二世帯住宅ではさらに大きなメリットを得られます。特に電気使用量が多い住宅ほど、蓄電池の有効活用が経済効果に直結します。

大容量タイプの蓄電池が相性が良い

二世帯住宅では、電気の消費量が多いため、10kWh以上の大容量蓄電池がおすすめです。

例えば、6人家族で1日の平均電気使用量が25〜30kWhになるケースでは、5kWh以下の蓄電池では夜間の使用を賄いきれず、買電が必要になります。

一方、12kWhの蓄電池を導入した横浜市栄区の二世帯住宅では、夜間のほぼすべての電力を蓄電池でまかなえたため、深夜電力の購入量が月平均で60％減少しました。これにより、年間で約10万円の電気代削減につながっています。

太陽光と蓄電池を組み合わせると停電時も安心

災害時に停電が発生した場合、蓄電池があると二世帯分の冷蔵庫や照明、携帯電話の充電、テレビなどを1〜2日間程度は稼働させることが可能です。

特に、介護が必要な高齢者が親世帯にいる場合、停電中の空調や医療機器への電力供給は非常に重要です。蓄電池と太陽光を組み合わせることで、昼間に発電→蓄電→夜間使用というサイクルを維持でき、災害への備えとして非常に有効です。

各世帯ごとに電力使用を分けることも可能

最近は、AI制御付きのハイブリッド蓄電システムを活用し、1つの太陽光・蓄電池システムで2世帯分の電力を最適に配分する設計も可能になっています。

例えば、昼間に余剰電力が多い子世帯の分を自動的に親世帯の夜間使用に回すなど、電力の融通を賢く行うシステムが登場しています。これにより、電気の無駄を減らし、光熱費を全体で最小化できます。

横浜市の助成制度と申請区分を確認する

二世帯住宅で太陽光発電や蓄電池を導入する際には、横浜市の助成制度や申請区分を正しく理解することが重要です。特に二世帯住宅は契約区分や設計内容によって申請内容が変わるため、注意が必要です。

助成制度の対象になる条件を事前に確認する

横浜市では、住宅用の太陽光発電システムや蓄電池の導入に対して、毎年一定の補助金制度や助成制度が設けられています。

例えば、2025年度の横浜市の住宅用再エネ導入支援制度では、以下のような条件が設定されています。

・太陽光発電システムの設置容量が10kW未満であること

・市内に住所を有し、住宅として居住している建物であること

・指定の工事業者によって設置されること

・申請時期・完工期限が制度の規定に合致していること

二世帯住宅の場合、建物の登記が「一戸建て」となっているか、「長屋建て」や「集合住宅」となっているかで、申請の区分が異なるケースがあります。特に左右分離型や完全分離型の二世帯住宅は、それぞれを別棟扱いとして個別に申請する必要がある場合もあるため、早めに業者へ確認することが大切です。

契約方式によって申請方法が異なる

前述したように、二世帯住宅では「一契約」と「二契約」のいずれかを選びますが、この違いが補助金申請にも影響します。

例えば、一契約で太陽光・蓄電池を導入した場合は、1件分の申請で済みます。しかし、二契約で親世帯・子世帯それぞれに独立した太陽光を導入する場合、2件分の申請を行う必要があることがあります。

また、パワーコンディショナー（パワコン）が共用か分離かによっても申請書類が異なり、設計図面や結線図の提出が求められることもあります。

実際に横浜市青葉区の二世帯住宅で申請を行ったケースでは、分離契約＋別系統の太陽光設置だったため、申請書類が通常の2倍になり、提出に時間がかかりました。事前に業者と役所への確認を徹底することで、スムーズに補助を受けることができます。

実際の施工事例：横浜市の二世帯住宅での太陽光・蓄電池導入

ここでは、実際に横浜市内で行われた二世帯住宅への太陽光・蓄電池設置事例を紹介します。実体験に基づいた内容なので、これから検討する方の参考になるはずです。

事例①：上下分離型の二世帯住宅での設置（横浜市戸塚区）

築15年の上下分離型二世帯住宅に、8.4kWの太陽光発電と12kWhの蓄電池を設置した事例です。

屋根は南向きの切妻屋根で、パネルは24枚を設置。パワーコンディショナーはハイブリッドタイプを採用し、昼間の余剰電力を自動で蓄電池に充電する仕組みとしました。

導入前は月平均で約28,000円だった電気代が、導入後は平均17,000円にまで削減され、年間で13万円近いコストカットにつながりました。

施工時は分電盤の位置が1階のみだったため、2階世帯に電力を配分するための配線ルート確保が課題となりました。最終的には屋根裏を通してスッキリとした配線を実現できたことで、外観を損なわずに設置が完了しました。

事例②：左右分離型で2契約の住宅（横浜市港北区）

左右で世帯が完全に分離している住宅では、親世帯と子世帯で別々のシステムを導入した事例があります。

親世帯には4.2kW、子世帯には5.6kWの太陽光を設置。それぞれに5kWhの蓄電池を導入しました。

この場合、契約が完全に分かれているため、パワーコンディショナーも2台設置し、申請は2件分を別々に行いました。最初は「1つの大容量蓄電池を共有したい」という希望がありましたが、分離契約では共有利用が難しく、結果として独立したシステムに。

設置後は、それぞれの世帯で発電・蓄電・売電を管理できるようになり、電気代の管理もしやすくなったと好評でした。

まとめ

二世帯住宅に太陽光発電・蓄電池を導入する際は、契約方式・屋根形状・分電盤位置・申請区分など、一般住宅よりも検討すべきポイントが多いのが特徴です。

・契約方式を一契約にするか二契約にするかで、システム設計や申請内容が変わる

・屋根形状や方角によっては、高効率パネルや設置レイアウトの工夫が必要になる

・分電盤、パワーコンディショナーの位置によって、配線や工事内容が変わる

・横浜市の助成制度は、二世帯住宅の区分や契約方式によって申請内容が異なる

・実際の事例では、大容量蓄電池との組み合わせで大幅な電気代削減が可能

これらを踏まえて、早い段階から信頼できる業者と打ち合わせを行うことが、二世帯住宅での太陽光発電成功の鍵になります。

神奈川県横浜市の太陽光発電・蓄電池設置・導入をご検討されている方は、是非この記事を参考にしてください！

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